スイッチOTCと薬剤師の責任

 日本OTC医薬品協会の新年記者会見が1月23日、都内で開かれ、吉野俊昭会長、上原明副会長らがそれぞれ新年度の抱負と展望を語った。OTC医薬品協会の事業はセルフメディケーションの普及・促進だが、その大きなカギを握っているのがスイッチ化推進。中でも生活習慣病対応のスイッチ化は医療費対策からも大きな期待を集めている。高脂血症治療薬「エパデール」が注目されるゆえんである。生活習慣病対応のスイッチ化は日医が当初から反対していたが、最終的に多数決という異例の形で決定した経緯がある。それだけに販売側が的確な指導・助言のもとに対応する必要があり、OTC医薬品協会は、日本薬剤師会や日本チェーンドラッグストア協会と協力して万全の態勢を整える決意を示す。

 ただ、改正薬事法施行後の販売状況でも法の順守に不備があることが再三指摘されている。医師会は表向き「生活習慣病の患者が自己判断で医薬品を使用することは非常に危険」との姿勢だが、販売側に全幅の信頼がおけないことも背景にはあるようだ。ネット販売が解禁になれば、医師会の懸念はさらに増大しよう。
セルフメディケーション推進のカギは、販売側の特に薬剤師が握っていると言っても過言ではない。エパデールを活用することで、受診していない潜在患者を掘り起し、発症を防ぐ、場合によっては受診勧奨するなど、セルフメディケーション分野での医薬連携を築くきっかけとして欲しいものだ。
(藤田)